取締役とマネージャーの御紹介

ポール・ドーガス(Paul Dougas)

取締役会議長

2013年1月1日に取締役理事会議長に就任したドーガスは、オーストラリア・ヨーロッパ・南米そしてアジアのエンジニアリング及び環境部門において、持続可能性、財政、社会、環境分野のコンサルティングと戦略立案に40年以上の経験を有しています。

マウント・ギブソン・アイアン社(Mount Gibson Iron)やキャリブレ・グローバル社(Calibre Global)、ビーコン財団(Beacon Foundation)及びエプワース・ヘルスケア社(Epworth Healthcare)の非常勤役員です。また、メルボルン大学工学部の顧問局長(Principal of Consulting Advisory Services)であり、リーダーシップと経営学(Leadership and Management)のフェローでもあります。また、エンジニアリングと環境のコンサルティング会社であるシンクレア・ナイト・メルツ社(Sinclair Knight Merz)のCEO兼常務取締役も務め、30年以上、同社での重要な役職を歴任しました。

ニューサウスウェールズ大学のエンジニアリングサイエンス修士課程の他、ハーバード大学で経営学を学びました。また、現在オーストラリア技術者協会(Engineers Australia)の名誉フェロー、そして技術科学エンジニアリング学会(the Academy of Technological Sciences and Engineering)及びオーストラリア取締役協会(the Australian Institute of Company Directors)のフェローを、それぞれ務めています。

 

赤井 誠 (Dr Makoto Akai)

取締役

赤井博士は、産業技術総合研究所(AIST)の名誉リサーチャー/客員研究員として活躍しています。二酸化炭素回収・貯留に関する IPCC 特別報告書において筆頭著者を務めたほか、エネルギーセクター、特にCCSについて、豊富な技術的・非技術的知見と、調査研究実績を有しています。

 

クラウド・マンディル(Claude Mandil)

取締役

マンディルは、2015年2月25日に当インスティテュートの取締役に任命されるまで、産業・エネルギーの分野の数多くの主要な役職で活躍してきました。

フランスの首相府の技術アドバイザーとなり、産業とエネルギー、調査部門を担当していました。また、政府系投資銀行である産業開発研究所(IDI)のCEO、続いて、鉱山・地質局(BRGM)、フランス地質・鉱山研究所(The French Geological Survey)の局長を務めました。

産業省のエネルギー・原料局長を務め、IEA理事会では初のフランス代表となり、議長を務めました。

フランスガス公社(Gaz de France)の社長を務めた後、フランス国営石油研究所(the Institut Français du Pétrole)の所長兼CEOに就任。2003年初旬からはIEAの事務局長を務め、2007年に引退するまでこのポストに就いていました。

現在、シュランベルジェ・ビジネス・コンサルティング・インスティテュート(Schlumberger Business Consulting Institute)の所長を務めています。

 

ティナ・マクミカン (Tina McMeckan)

取締役

マクミカンは、エネルギー市場における豊富な経験をインスティテュートにもたらしてくれます。オースネット・サービス社(Ausnet Services Ltd.)の非常勤取締役を務めている他、アリンタ社(Alinta Ltd)、ユナイテッド・エネルギー社(United Energy Ltd)、スノーウィー・ハイドロ・トレーディング社(Snowy Hydro Trading Pty Ltd.)などのエネルギー関連企業の取締役会のメンバーとして活躍してきました。さらに、科学技術の商業化の分野の企業の取締役として、豊富な経験を有しています

 

ブラッド ペイジ (Brad Page)

最高経営責任者 (CEO)

当インスティテュートのCEOとして、ペイジは、オーストラリアだけではなく国際的な気候変動やエネルギーに関する問題について、幅広い知見と経験を有しています。

インスティテュートに参加する前は、7年以上にわたりオーストラリアの電力とガス供給事業の業界団体であるオーストラリアエネルギー供給協会(esaa)のCEOを務めました。この間、業界の代表スポークスマンとして活躍し、気候変動に関するオーストラリア政府ビジネス円卓会議やCSIROエネルギー改善フラッグシップ諮問委員会、オーストラリア政府エネルギー白書上級諮問委員会に主要メンバーとして参加しました。

2001年から2002年には、電力とガス市場における行政、規制及び政策の大掛かりな改革の必要性を説いた、オーストラリア政府間評議会(COAG)のエネルギー市場調査の事務局長を務めました。2004年11月から2009年1月には、CSIROのエネルギー輸送セクターの諮問委員長も務めました。

Esaaに加わる前は、オーストラリアの公共サービスにおいて、長年にわたり統括部長レベルの要職を歴任しました。また、新規参入者への天然ガスの輸送パイプライン使用認可、オーストラリア電力市場(NEM)の導入を含む、政府主導のミクロ経済改革に深く関与しました。オーストラリア首都特別地域政府に勤めた2年間には、小規模顧客がガスや電力の供給会社を選択できる制度を導入しました。

行政学の学士号を持ち、2009年にはブリティシュ・カウンシルのチーブニングフェローとして、ケンブリッジ大学で気候変動の経済学を学びました。

 

ジャン・ビングレイ(Jan Bingley

ビジネス デベロップメント担当ジェネラルマネージャー

ビングレイは2016年7月に、当インスティテュートにビジネスデベロップメント担当ジェネラルマネージャーとして参加しました。

前職ではCSIRO(オーストラリア連邦科学産業研究機構)に、コマーシャル担当ジェネラルマネージャー、ビジネスデベロップメント担当ビジネスマネージャーおよびデベロップメント及びコマーシャル担当ジェネラルマネージャーとして12年間在籍し。それ以前の12年間はシドニー先物取引所において調査ビジネスアナリストおよびカーボンクレジット市場を含む市場および商品デザインプロジェクトの調査及びビジネス分析の部門を統括しておりました。

これまでCSIRO の数多くのスピンアウト会社の役員を歴任し、Commercialisation Australia の役員も務めておりました。現在はシドニーを拠点とする投資会社であるTankStream Ventures の投資委員会のメンバーであります。

ビングレイは経営学(会計学)の学位と公認会計士の資格を持ち、オーストラリア企業役員協会のフェロー(FAICD)であります。

 

ナタリー・バフェット(Natalie Buffett)

情報プラットフォームおよびデジタル戦略担当ジェネラルマネージャー

バフェットは、法人向けの専門的サービスおよび会員セクターにおいて、デジタル戦略と運営の分野でキャリアを積んだ後、2015年1月より情報プラットフォームおよびデジタル戦略担当のジェネラルマネージャーとして当インスティテュートに参加しました。当インスティテュートに参加する以前は、CPAオーストラリアのデジタル戦略の実施および継続的開発のリーダーとして、また、デジタル出版チームのマネージャとして活躍しました。会員に焦点を合わせたウェブ基盤技術の提供について、幅広い専門知識をもたらしてくれます。また、10年以上にわたりKPMGに所属し、オーストラリア国内外で、数多くの様々なデジタルマーケティングおよびウェブサイト移行プロジェクトを担当しました。オーストラリア、メルボルンのRMITで、経営学修士号(エグゼクティブ)を取得しています。

 

ジェフ・エリクソン(Jeff Erikson)

米州担当ジェネラルマネージャー

ジェフ・エリクソンは、2016年1月に米州担当ジェネラルマネージャーとしてインスティテュートに参加しました。

それ以前は、国際的非政府組織でありシンクタンクでもあるカーボン・ウォー・ルーム(the Carbon War Room)においてグローバルプロジェクトのディレクターを務めておりました。

また、世界的なシンクタンクであり戦略系コンサルティング会社であるサステイナビリティー社(SustainAbility)では、 シニアバイスプレジデントの職にありました。 エリクソンは14年に渡りエクソン モービル コーポレーション(Mobil Oil and ExxonMobil Corporation)において複数の工学領域において、環境や安全衛生問題など広範な工学領域にわたる責任者を務めておりました。

エリクソンはバックネル大学において土木工学において理学士号を有しており、プロフェッショナルエンジニアでもあります。

 

南坊博司 (Hiroshi Nambo)

日本代表

南坊は、2012年1月に、技術担当シニアアドバイザーとして当インスティテュートに参加し、2012年9月に、日本事務所長代理に就任いたしました。

早稲田大学理工学部を卒業後、住友石炭鉱業に入社し、26年間の在籍中に坑内掘炭鉱の採掘現場を経験した後、海外事業部門に配属を移し、海外炭の開発現場で、プロジェクトの発掘、地質調査、開発計画立案、操業・品質管理などを担当しました。その後、JICA長期派遣専門家として、インドネシア鉱山エネルギー省鉱業総局で政策アドバイザーとして、国全体の石炭開発政策立案に参画しました。帰任後は、海外子会社の経営管理や炭鉱メタンガス利用に関する研究開発、京都議定書関連のCDMプロジェクト発掘などにも関わっています。執行役員開発調査部長のときに同社を退任しています。退任後は、海外における教育人材サービスを主事業とするベンチャー会社を起業、また、CDM案件組成や排出権取引を行う会社の社外アドバイザーとして、地球温暖化ガス削減ビジネスに取り組んできました。

 

スーザン・スティール (Susan Steele)

CFO / コーポレイトセクレタリー

スティールは、国際的ビジネスや、団体・企業の設立、プロジェクトの立ち上げとマネジメント、組織構造と所有権、ガバナンス、法務、リスクと契約管理といった豊富な経験から来る優れた財務に関する知識を有しています。

以前は、オーストラリア政府の国際的な援助に関する業務実績において、三本の指に入る規模に成長したコンサルティング会社のCFOを務めていました。オーストラリア全国会計士会と、オーストラリア取締役協会の会員でもあります。

 

アレックス (Alex Zapantis)

アジア太平洋担当ジェネラルマネージャー

ザパンティスは2016年5月、当インスティテュートにアジア太平洋地域担当ジェネラルマネージャーとして参加しました。 前職は、リオティントの、エネルギー及び持続可能な開発を担当するマネージャーです。 それ以前、ザパンティスはクイーンズランド州政府における電離放射線規制の策定に携わり、クイーンズランド工科大学では放射線安全管理に携わりました。 また、連邦政府機関である監督科学事務所では、保健物理学者としてオーストラリアのウラン鉱床地帯の環境管理について連邦政府の原子力行政に対して助言を行いました。 その後、エナジー・リソーシズ・オブ・オーストラリアにおいてレンジャーウラン鉱山の安全・健康管理業務に携わりました。