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IEAクリーン・コール・センター報告書 CCUS－障壁と可能性の現状
28th July 2020
発行日：2020年7月28日 原典IEA Clean Coal Center 要約 正味ゼロCO2排出未来への移行の一環として、2050年までに約170GWeのCCUS付設型石炭火力発電が必要となる。中国を含むアジア太平洋は、これを実施する必要のある重要な地域である。このことは、地球気温上昇を制限しながら、経済発展を支援し、生活水準を向上させるために信頼出来る手頃な価格のエネルギーへのアクセスを提供する複合アプローチの一環として達成されなければならない。また、これは世界人口の重要な一部にとって不利にならない、より低排出な未来に向けて前進するためにOECD諸国が開発途上国と協力する「包摂的な移行」の一部を成す。CCUSの費用削減は、早期商業規模実証プロジェクト及び最新の基本設計（FEED）調査を通して順調に進んでおり、現在、CO2回収費用は43-45米ドル/tCO2と予測されている。「実践的学習」を通して更なる費用削減が期待でき、同技術が商業的に本格展開されて行くにつれ、現在の費用である約65米ドル/tCO2から50-70%の削減が可能になるかもしれない。しかし、この本格展開に弾みをつけるためには、より積極的な炭素価格付けのシグナルを発し、CO2輸送及び貯留インフラのための投資を行い、また、CCUS特有のプロジェクト・リスクを低減させるにあたってより利用しやすい負債金融及びエクイティ・ファイナンスを提供する、強固な資金的及び規制的制度が整備される必要がある。
新IEAGHG報告書：CO2船舶輸送インフラの現状及び課題
28th July 2020
発行日：2020年7月28日 原典：IEAGHG CCSが直面する課題の一つは、大量の圧縮されたCO2をポイント排出源から大規模貯留のために開設された、特に沖合のサイトに、どのように輸送するかである。パイプラインは一つの解決策であるが、その実現可能性は、輸送量や分散された様々な排出源からCO2が輸送されて来るかに左右される。もう一つのオプションは、CO2を一つまたは複数の港から沖合貯留サイトに直接、または貯留サイトまでパイプラインで接続されている中間陸上施設に運ぶことが出来る専用輸送船を利用することである。 IEAGHGは、SINTEF Industry、Brevik Engineering社及びIOM Law社との協力の下、Element Energy社に調査を委託した。調査の目的は、CO2を海上タンカー及びパイプラインで輸送する技術的及び経済的オプションを調査し、比較することであった。船舶輸送には柔軟性があるものの、天候条件が運用可能な時間帯が制約され、それによって配送及び貯留出来るCO2量も制約される可能性がある。沖合貯留サイトへのパイプライン輸送前にCO2を中間陸上施設に船舶輸送することについて、二通りのシナリオがレビューされた。1つの代替オプションとして、滞留時間なしでCO2を沖合貯留サイトに直接供給するケースを調査した。もう1つのオプションでは、一時的な貯留施設を持つ沖合貯留サイトに直接タンカー輸送するケースを検討した。このシナリオは、ドックに停泊したタンカーに依存することなくCO2を貯留出来ることから、運用上の柔軟性がより高くなる。 同調査はまた、CO2供給量及び距離によって左右されるパイプライン輸送費を、輸送船で運ばれるCO2と比較検討した。この調査は、パイプラインを利用したオプションの方が、短距離の場合に限って安価であることを示した。規模の経済が得られるかを試し、確認すべく、容量の異なる様々な船舶サイズがレビューされた。同調査はまた、CO2の国際輸送を規定する現行の国際規制についても調査した。 モデル化された4通りのシナリオにおいて、船舶輸送の距離を1,000kmとした場合、船舶サイズを10,000tCO2以上に増大させる費用面での利点はわずかしかない。それは逆に、より大型な船舶を利用することの費用面における不利益はわずかしかないとも言える。しかし、適切な船舶サイズは流量に大きく依存するだろう。それぞれの物流チェーンにおいて、サイズ及び容量をカスタマイズ出来るようにすることが理想的である。 報告書の入手を希望する場合は、報告書番号2020-10を記載の上、tom.billcliff@ieaghg.orgにeメールを送付されたい。
Fluor社、California Resources社CO2回収プロジェクトの基本設計契約を獲得
28th July 2020
発行日：2020年7月28日 原典：Manufacturing Close-Up Fluor社の報告によると、同社は、米国カリフォルニア州Tupman（タップマン）にある550MW規模Elk Hills（エルク・ヒルズ）天然ガス発電所におけるCalifornia Resources Corp.（CRC）社CCSプロジェクトCal Captureの基本設計（FEED）契約を受託したという。 メディア・リリースによると、このFEEDは、CO2回収技術開発を前進させるためのより大きなイニシアティブの一環として、Electric Power Research Institute（米国電力研究所：EPRI）との協力を通して米国エネルギー省（U.S. Department of Energy：DOE）から資金供与を受けている。 「顧客のクリーン・エネルギー目標達成を助けるというFluor社のコミットメントは、CRC社とのこのたびの契約締結によって継続される」と、Fluor社Energy & Chemicals（エネルギー＆化学）事業グループ社長であるMark Fields氏は述べた。「CRC社がカリフォルニア州初のCCSシステムを設計し、許可を取得するにあたって我が社を選んだことを光栄に思う。」 Fluor社の作業範囲は、同社が特許を有する、排ガス流からCO2を除去するためのエネルギー効率的かつ費用効果的なプロセスであるEconamine FG Plus CO2回収技術を利用して、必要とされるユティリティ・システムのエンジニアリング業務を提供する、ライセンサーとしてのものである。同プロセスはFluor 社の先端吸収液製法を、特許取得済みの多くの省エネ機能と共に組み込む。 プロジェクトの遂行は、EPRI、CRC社及びFluor社による協働による。DOE資金は、DOEとの折衝を率いたEPRIに供与された。CRC社はプロジェクトを監督すると共に、FEEDの基準を定めている。 「我々の炭素目標は、Elk Hills発電所にてCCSシステム―Cal Captureプロジェクト―を設計し、許可を取得すると共に、隣接するElk Hills油田において石油増進回収及び隔離のためにCO2を圧入することである」と、CRC社Operations...
California Decarbonization Partnership（米国カリフォルニア州脱炭素化パートナーシップ）、CO2回収についてCARBに書簡を提出
22nd July 2020
発行日：2020年7月22日 原典：C2ES.org California Decarbonization Partnership（米国カリフォルニア州脱炭素化パートナーシップ）が、署名団体にC2ES(Center for Climate & Energy Solutions)も含んだ書簡をCalifornia Air Resources Board（米国カリフォルニア州大気資源局）に提出し、既存のCarbon Capture and Sequestration Protocol （CO2回収隔離プロトコル）をキャップ・アンド・トレード制度に組み込むことを検討するよう、同局に求めた。 書簡をPDFで読む。
GCCSI 最新ニュース：英国政府、Green Recovery Plan（グリーン復興計画）の下でCCS向け資金を確保
22nd July 2020
発行日：2020年7月22日 原典：グローバルCCSインスティテュート グローバルCCSインスティテュートは、CCS利用を拡大し、重工業の排出削減を後押しするために1億3,900万ポンドを出資するという英国政府の発表を歓迎します。この発表は、気候行動政策及び支援資金プログラムを通して脱炭素努力を進めるために合計3億5,000万ポンドを確保している、より広範なグリーン復興計画の一部です。この出資は、2050年までに正味ゼロ排出を達成するという同政府のコミットメントに合致するものです。 公式発表（全文）はこちらからお読み下さい。
ノルウェーAker Solutions社、Kvaerner社との合併及び新CEOを発表
18th July 2020
発行日：2020年7月18日 原典：ロイターUK Aker Solutions社が金曜日（17日）、Kvaerner社（KVAER.OL）との合併及び新しい最高経営責任者を発表し、成長しつつある再生可能エネルギー市場を狙う40億ドル規模の収益を上げる企業となった。 この2社の石油サービス企業は、ノルウェーの億万長者Kjell Inge Roekke氏がAker社（AKER.OL）を通して舵取りしているが、石油企業が支出を切り詰める中で損失を被っていた。 「この合併は、成長しつつある再生可能エネルギー及び持続可能なエネルギーの市場で競争し、成功するために必要な規模と財務力を持つ組織を作り出す」と、Aker Solutions社は声明の中で述べた。 Aker Solutions社は再生可能エネルギー及びCCS技術事業を分離独立させて2つの会社を設立し、ノルウェー・オスロ証券取引所（Oslo Stock Exchange）のMerkur Marketで上場させる予定だ。 Aker社は、分離独立させる2つの会社の過半数の株式を、計画的な第三者株式発行（private share issue）を通して取得する予定だと述べた。
OGCI、CO2排出原単位目標を設定
16th July 2020
発行日：2020年7月16日 原典：石油・ガス気候イニシアチブ Oil and Gas Climate Initiative（石油・ガス気候イニシアチブ：OGCI）は今日（16日）、加盟企業による総上流石油・ガス事業の集団的平均CO2排出原単位の削減目標を、2017年の集団的ベースラインである23 kg CO2e/boe から、2025年までに20～21kg CO2e/boeにすることを発表した。 この集団的平均CO2排出原単位の削減に寄与するため、OGCI加盟企業はそれぞれ自社の事業に対し、エネルギー効率改善、メタン排出削減、フレアリングの最小限化、可能な限り再生可能エネルギーを利用した事業の電化、電力及び有効熱の併給、並びにCO2回収・利用・貯留の普及等、様々な対策を実施している。
Aerion社の超音速ジェット機は環境に優しいか？ カーボン・ニュートラル燃料とのタイアップは、技術同様、規制改正とイメージ次第
16th July 2020
発行日: 2020年7月16日 原典 : Forbes.com Aerion Supersonic社が7月8日、大気中から二酸化炭素を吸収する技術を開発しているカナダ企業、Carbon Engineering社の製造する合成ジェット燃料の使用について調査すると発表した際、その根底にあるメッセージは、環境的責任を果たしていると顧客が主張できる超音速ビジネス用ジェット機を同社が作るつもりだということであった。Aerion社は、自社の管理・製造・原料・サプライチェーンのプロセスをカーボン・ニュートラルにすると約束しているが、その本丸は同社の航空機である。 Aerion社は、大陸間ビジネス移動目的で10数名の乗客の贅沢な旅が可能なほぼ無音のマッハ1-プラス輸送機として、AS2航空機が2024年終わりか2025年初頭に運行開始予定だと述べている。 そこで、 Aerion社はCarbon Engineering社と協力し、Carbon Engineering社製の持続可能な合成ジェット燃料の使用可能性について評価を行うことにしている。 バンクーバーに本拠を置くCarbon Engineering社には、投資家の一人としてマイクロソフト社の共同創設者であるBill Gates氏がいる。 Carbon Engineering社は、炭素の直接空気回収(DAC)を専門としている。 2017年以来、同社はブリティッシュ・コロンビア州スクォーミッシュ（Squamish）のパイロット・プラントで、大気中から何トンもの炭素を除去し続けている。 好都合なことに、DACをフィッシャー・トロプシュ・プロセス (一酸化炭素と水素の混合物を液体炭化水素に転換するもの)と組み合わせることで、現在の輸送インフラに利用できる液体燃料が生産される。Carbon Engineering社とAerion社は、これがAS2航空機に使えると考えている。 「Aerion社は、当社燃料がAerion社のエンジン設計に与える潜在的な影響が最も少なく、炭素原単位が非常に低いことから、当社の燃料に関心を持っている」と、Carbon Engineering社CEOのSteve Oldham氏は語る。 Oldham氏が言う低い炭素原単位は、 DACによって空気中から除去されるCO2によって全体的な大気中炭素量が改善する好循環の産物である。その炭素が燃料に転換され、何らかの乗り物で使用されれば、CO2として大気中に還元される。しかし、（大部分電化された） DACプロセスによって、その後それが回収されて、また新たな燃料が作り出されれば、継続的に既存のCO2が再利用される。したがって、Carbon...
スコットランドとマレーシアの研究、安全なCO2貯留における地下塩水層の役割を強調
13th July 2020
発行日: 2020年7月13日 原典 : Carbon Capture Journal スコットランドとマレーシアの科学者らによる新研究により、人為的に排出される二酸化炭素を安全に貯留するための地下深部岩石内における自然メカニズムの役割に見識がもたらされる。 エジンバラ大学（University of Edinburgh）とペトロナス工科大学（Universiti Teknologi PETRONAS）によるチームが、塩水層における過去・最近・進行中のCO2貯留のなりゆきについて、包括的なレビューを実施した。 同チームによる所見は、いかなるCO2貯留サイトについても様々な隔離方法がいかにその安全性と貯留ポテンシャルを最大化し得るかについての理解を高めており、CCSプロジェクト開発を狙う国々にとって貴重なものとなるであろう。 研究員らは、CO2貯留に理想的と考えられている帯水層の岩石中の孔隙にCO2を隔離できる様々な方法について調査した。 ペトロナス工科大学の化学工学部Senior Lecturer（上級講師）で Institute of Hydrocarbon Recovery（炭化水素回収研究所）研究員である Jalal Foroozesh博士は、「CO2の地下隔離には、枯渇した炭化水素貯留層など他の地下地層も利用可能だが、塩水層はその多大な貯留能力と高いCO2圧入可能性を持つ岩石の性質から、より一層の注目を集めている」と語った。 Journal of Natural Gas Science &...
米エネルギー省、FLExible CO2回収貯留 (FLECCS) プログラムへの1,150万ドル資金供与を発表
13th July 2020
発行日: 2020年7月13日 原典 : 米エネルギー省 米国エネルギー省（U.S. Department of Energy）が今日、Advanced Research Projects Agency-Energy (エネルギー高等研究計画局：ARPA-E)のFLExible Carbon Capture and Storage (フレキシブルCO2回収貯留：FLECCS) プログラムのフェーズ1の一環として、12件のプロジェクトに1,150万ドルの資金供与を行うことを発表した。FLECCSプロジェクト・チームは、変動性再生可能エネルギー(VRE) の浸透率が高い環境において、天然ガス火力発電設備などの技術がグリッド条件により良く応答できるようにするCCSプロセスの開発に取り組む。 FLECCSプロジェクト・チームは、天然ガスやバイオガスなど化石燃料起源の炭素を含む燃料を原料として発電を行う既存の発電設備ならびに新設システムにCCSの付設改修を行なっている。FLECCSのフェーズ1チームは、高VREグリッドにおいて柔軟性を実現できるようCCSプロセスの設計・モデリング・最適化を行う。その後、同プログラムの中で、フェーズ2に移行するチームは、技術的リスクとコストを低減すべく、建築部材、ユニット運転、プロトタイプ・システムに注力する。 FLECCSプロジェクトのサンプルは以下のとおりだが、プロジェクトの全リストは こちらを参照のこと。 Linde Gas North America – ニュージャージー州マーリー・ヒル（Murray Hill） CO2回収・水素製造・貯留を伴う NGCC（天然ガス複合サイクル）発電所のプロセス統合及び最適化 -...
新しい分析、CCSのチャンスを発見
11th July 2020
発行日：2020年7月11日 原典：Carbon Capture Journal Great Plains Institute（グレート・プレーンズ研究所：GPI）及び米国ワイオミング大学（University of Wyoming）のJeffrey Brown氏が新しい分析の中で、地域規模CO2輸送ネットワーク計画について調査した。 同白書はまた、米国における今世紀半ばの脱炭素化目標を達成するために、規模の経済を通して得られる経済面及び環境面における便益について考察している。 地域規模CO2輸送インフラを特定するモデリングの取り組みを利用し、同分析は短期的なCCSのチャンスを特定し、その後、米国中西部、ロッキー山脈諸州、プレーンズ（大平原）諸州、湾岸諸州及びテキサス州全体の費用と土地利用への影響を最小化しながらCO2削減を最大化するのに必要な地域輸送インフラを設計及び計画する。 「2030年に対して2050年という、より長い時間軸でCO2輸送インフラ計画を立てることにより、我々のモデリング・シナリオでは、土地利用への影響をほぼ増加させず、費用もわずかな増加のみで、2倍の回収及び貯留量が得られた」と、GPIのDirector of Research（研究担当ディレクター）であるDane McFarlane氏は述べている。「従って、今世紀半ばに向けて協調的に地域ネットワークを計画すれば、トン当たり半分の費用で2倍のCO2が貯留出来ることになる。」 スクリーニング・プロセスにより、施設へのCO2回収付設で採算が取れる産業及び電力部門のCO2排出源が特定された。この回収されたCO2は、モデル化されたパイプライン・ネットワークを通じて、恒久貯留のために深部塩水地層に輸送される。 米国連邦セクション45Q税控除の拡張は、より好ましい政策状況を作り出すことで、米国のCO2回収に弾みをつけた。 「今後、CO2回収プロジェクトの費用を削減し、財務的な実現可能性を達成するのを助けるために45Q及びその他の連邦政策を補完するにあたって、州政策も重要な役割を果たすことが出来る」と、GPI副所長であるBrad Crabtree氏は述べている。「CO2回収へのインセンティブの提供、CO2輸送及び貯留インフラ開発の促進、並びにエネルギー・ポートフォリオ要件の実施といった州政策は全て、CO2回収を地元及び地域レベルで経済的に実現可能なものとすることができる。」
CO2回収は気候変動との戦いに役立つ、とSaudi Aramco社幹部語る
11th July 2020
発行日：2020年6月11日 原典：CNN （訳注：脱炭素化が困難な産業部門による）CO2排出量の大幅削減は、CO2回収・利用・貯留（CCUS）として知られる一連の技術を通して達成出来る。これらの技術は、CO2を大気中に放出される前に回収することで、排出による影響を大幅に緩和する。当Aramco社では、サウジアラビアにある大規模ガス・プラントにおいてこの技術を試験している。同プラントは、CO2を圧縮し、油田に圧入することで、年間80万トンのCO2を回収している。Aramco社はまた、移動型CCUS技術を試験しており、最近、自らが排出するCO2の45%を回収し、車両内に貯留する大型トラックを開発した。 CO2回収技術を民間部門にとって採算に取れるものにするためには、更なる作業が必要である。CCUSは単に排出されるCO2を回収する以上のものであることから、これは特に重要である。Aramco社は、回収されたCO2を利用して、従来型ポリマーのたった3分の1のカーボン・フットプリントでプラスチック等の有用ポリマーを作り出す転換技術に投資している。我が社はまた、コンクリートを養生するために空気ではなくCO2を利用し、この最もありふれた建材の中に最高20%のCO2を貯留する技術も開発した。 加えて、Aramco社及び韓国科学技術院（KAIST Institute）の研究者らはこのたび、CO2の有用な製品への転換は非常に大きな可能性を秘めていることを証明した。Science Magazineによって発表された最近の論文の中で、同研究者らは化学薬品、燃料及びその他製品を生産する際にCO2を利用出来ることを示した。 我が社のプロジェクトは、排出されるCO2が再利用及びリサイクル可能であることを示している。それは、CO2がもはや廃棄物ではなく、むしろ有用な製品の重要な原料及びエネルギー・キャリアとなる循環型システムを、CO2回収技術が作り出せる可能性を意味している。世界中の炭素集約型産業によるCCUS技術の採用は、排出されるCO2が回収され、有用な製品に転換される循環型炭素経済を実現させるだろう。その可能性があれば、CO2回収技術はクリーンかつ持続可能な未来に大きく貢献出来るだろう。